特定非営利活動法人 日本栄養改善学会による「平成30年度管理栄養士専門分野別人材育成事業『教育養成領域での人材育成』報告書」では、適切な栄養ケアの実現に向けてICTやAI等の活用による効率的・効果的な取り組みを進める必要があることが示されています。

また、令和3年に発表された第4次食育推進基本計画では、コロナ禍における新たな日常の中でも、食育がより多くの国民による主体的な運動となるためには、ICTや社会のデジタル化の進展を踏まえ、各ツールやインターネットも積極的に活用していくことが必要であることを示唆しています。

すなわち、社会が劇的に変化するなかで、情報技術の革新も含めて時代を受け止め、より良い給食管理や栄養管理の方策を考え、実践し、改良を続けることのできる資質を備えた栄養士・管理栄養士の養成が求められています。

なお、現行の栄養士養成の指導要領では、対面授業を行うことを前提としたカリキュラムが組まれることを想定していますが、本事業を通じて、先端技術による遠隔教育のメリットやデジタル化の要素を取り入れた栄養士・管理栄養士養成プログラムの遠隔教育化を提案し、他養成施設に先がけて実証研究を行うことで、新たな栄養士養成の遠隔教育モデル開発を実現したいと考えています。

学校ホームページ：https://www.kyoto-eiyoiryo.ac.jp/

実施体制については、実施主体である学校法人大和学園　京都栄養医療専門学校に各種委員会を設け、事業の計画・実施・評価・改善を繰り返して行います。

また、行政や関連企業（給食会社や病院等）や全国の栄養士養成課程をもつ専門学校と協力し、事業の効果を実証します。